ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較

 

電子商取引とは、インターネットなどのネットワーク上で契約や決済といった商取引をすること。EC(イー・コマース)ともいう。企業間での取引はもとより、近年はWeb上の店舗で商品を販売するオンラインショップや、個人と個人の間で売買をするオークションなども活発化している。電子商取引は、企業同士の取引「B to B」(Business to Business)、企業・消費者間の取引「B to C」(Business to Consumer)、消費者同士の取引「C to C」(Consumer to Consumer)の大きく3つに分類される。 「ASCII.jpデジタル用語辞典の解説」

  • eコマース/EC(Electronic Commerce、電子商取引)
  • BtoC(企業対消費者)
  • CtoC(消費者対消費者)
  • BtoC-EC … 楽天市場、amazon、ヤフー!ショッピングなど。
  • CtoC-EC … mercari、LINE MALL、fril、BASE、STORESなど。 

ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較2
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ネット通販市場 BtoC-EC市場 推移

2008年 6.08兆円
2009年 6.69兆円
2010年 7.78兆円
2011年 8.45兆円
2012年 9.51兆円
2013年 11.16兆円
2014年 12.79兆円
2015年 13.77兆円(前年比7.6%増)
2016年 15.1兆円(前年比9.9%増)

2020年 20兆円 ※EC専業事業者や研究機関の予測 出典:東洋経済

出典 経済産業省
http://www.meti.go.jp/press/2015/05/20150529001/20150529001-2.pdf
http://www.meti.go.jp/press/2015/05/20150529001/20150529001-3.pdf
http://www.meti.go.jp/press/2016/06/20160614001/20160614001.html
http://www.meti.go.jp/press/2017/04/20170424001/20170424001.html

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大手EC事業者 BtoC-EC市場

ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較

ジェトロ世界貿易投資報告 2017年版

日本貿易振興機構(JETRO)が2017年7月31日に公表した日本のEC市場における企業別のシェア(2016年)。
上位3社の合計で市場シェアの約5割を占めている。
BtoCのEC市場規模を725億7700万ドル(1ドル=110円換算で約7兆9800億円)と推計
※取引額はインターネット上で行われたBtoCの消費財(輸送機器を除く)の取引を示す。食料品や雑貨などの宅配サービス、店舗支払い・受取による取引は含まない。

EC市場の企業別シェア(2016年)
1位 Amazon 20.2%
2位 楽天 20.1%
3位 ソフトバンク(Yahoo!ショッピング) 8.9%
4位 アップル 4.6%
5位 セブン&アイホールディングス 3.7%

https://www.jetro.go.jp/ext_images/world/gtir/2017/dai1_3.pdf p.92

2013年の大手EC事業者によるBtoC市場規模は約4兆円(全体では11兆円)

出典1 東洋経済

・楽天市場 約1.8兆円
・Amazon 約1.4兆円
・ヤフー!ショッピング 0.32兆円

出典2 「インターネット通販TOP100 調査報告書2014」 p.15

・楽天市場 1.73兆円
・Amazon.co.jp 1.1兆円程度
・ヤフー!ショッピング 0.31兆円

BtoC(企業対個人)-EC(電子商取引)市場を細かく見ていくと、楽天市場のEC流通総額は2013年で約1.8兆円、アマゾンジャパンは1.4兆円程度(推定)とみられる。そのほかヤフー!ショッピングの3227億円(2014年3月期)やDeNAショッピング、ZOZOTOWN、Oisixなども含めると、大手EC事業者による市場規模は、現在約4兆円規模と推計される。

企業対個人-EC市場は、現在約11兆円(2013年)の市場規模が2020年には約20兆円に倍増する見込み。

今後も成長が続くEC市場。最近は地方活性化策の一環として、地域の産業を日本全国や世界に売り込む手段として、ECが注目されている。昨年10月に「eコマース革命」を打ち出したヤフーでは、「日本の将来的なEC化率は20%がターゲットライン」(小澤隆生・執行役員ショッピングカンパニー長)と、現状の6倍増の市場成長を見込んでいる。小売りサービスが現在、全体で約300兆円なので、将来は60兆円市場になるという試算だ。つまり、現在の11兆円を差し引くと残り約50兆円が今後市場に創出される。これを、現状のリアル市場分野に置き換えると、農業、漁業、卸・小売り、製造業などの約50万事業者が新たにEC市場へ進出することになる。

出典 東洋経済 2014年09月26日
http://toyokeizai.net/articles/-/48945

Amazon アマゾンの日本・海外事業の売上高

amazon

アマゾン 日本

2010年 50.25億ドル
2011年 65.76億ドル
2012年 78億ドル
2013年 76.39億ドル(7400億円) ※平均為替レート97円換算
2014年 79.12億ドル(8300億円) ※平均為替レート105円換算
2015年 82.64億ドル(9917億円) ※平均為替レート120円換算
2016年 107.97億ドル(1.166兆円) ※平均為替レート108円換算

アマゾン日本事業の流通総額 ネッ担編集部の推測

2015年 第三者による流通額は約6200億円、直販による流通額は約9300億円
2016年 第三者による流通額は7200億円、直販による流通額は約1兆800億円

https://netshop.impress.co.jp/node/4002

アマゾン 海外

2016年の売上高
アマゾン全体 1359億8700万ドル

アメリカ 903億4900万ドル(前期比28.0%増)
ドイツ 141億4800万ドル(前期比19.7%増)
日本 107億9700万ドル(前期比30.6%増)
イギリス 95億4700万ドル(前期比5.6%増)

2014年の売上高
アマゾン全体 889億8800万ドル

アメリカ 554億6900万ドル
ドイツ 119億1900万ドル
イギリス 83億4100万ドル
日本 79億1200万ドル

出典
https://netshop.impress.co.jp/node/4002
https://netshop.impress.co.jp/node/1169

インターネット通販、スーパー、コンビニ、百貨店 市場規模比較

2015年

・スーパーの総販売額 13.1兆円
・コンビニエンスストア 10.5兆
・百貨店市場 6.17兆円

https://www.foods-ch.com/shokuhin/1481080828535

2013年度(2013年4月~2014年3月)

・ネット通販市場 15.9兆円【BtoC+CtoC】国内消費全体の5.6%
・スーパーの売上高 12.7兆円
・コンビニエンスストア 9.38兆円
・百貨店市場 6.2兆円

インターネット通販はスマートフォン(スマホ)の普及を追い風に、流通業界地図を塗り替える勢いで成長を続けているが、2013年度の市場規模は、スーパーマーケットやコンビニ、百貨店を大きく上回る見通しであることが判明した。 

IT分野の市場調査会社、MM総研の推定によると、13年度(13年4月~14年3月)のネット通販市場(個人ユーザーが関与するBtoC=企業対消費者取引、およびCtoC=消費者間で行われる取引の合計)は前年度比12%増の15.9兆円。国内消費全体の5.6%を占める。一般医薬品のネット販売の解禁などもあり、15年度には20.1兆円に拡大するとみている。

ネット通販が取り扱う商品は、家電や衣料、日用品からマンション、自動車まで広がり、スマホの普及で取引がより手軽になった。外出中に商品やサービスを検索し、購入するケースも増えている。こうしたスマホ利用は2.6兆円で、ネット通販全体の16.3%を占める。

一方、13年(暦年)の全国におけるスーパーの売上高は12兆7224億円(全店ベース)、コンビニエンスストアは同9兆3860億円、
全国百貨店は同6兆2171億円となり、2ケタ成長を続けるネット通販に大きく引き離された。

出典 Business Journal 2014.4.1
http://biz-journal.jp/2014/04/post_4509.html 

ネットショッピングアンケート

ネットショッピング時の、利用デジタル機器・利用サイト(2014年)

2014年
調査対象者 マクロミル モニタ会員(10代~50代 男女)
有効回答数 824件

ネットショッピング時の、利用デジタル機器

パソコン 78.2%
スマートフォン 19%
タブレット 2.8%

ネットショッピング時の、利用サイト

楽天市場 75.3%
Amazon.co.jp 72.1%
ヤフー!ショッピング 26.3%
ヤフオク! 14.6%
ZOZOタウン 8.4%
リアルでよく買う店のECサイト 5.6%

出典 生活者の買物行動におけるスマートフォン活用実態調査 pp.29-30
http://www.skylight.co.jp/files/PR_SKLT_20141105_Report.pdf

ネットショッピングは若い年代を中心にスマートフォンへの移行が進む(2015年)

・スマートフォンをインターネット購入時の最もよく利用する機器にあげた人は前年の5%から10%へ上昇
「18-24歳」では55%と過半数がスマートフォンを選択。

ネットショッピング スマホ 2015

GfK FutureBuy 2015 日本調査
調査期間  :2015年8月
調査方法   :インターネット調査
調査対象  :18-68歳の男女
サンプル数 :1,000名
調査国 :日本
http://www.gfk.com/fileadmin/user_upload/dyna_content/JP/20160218_GfK_FutureBuy_Japanresult.pdf 

-社会・経済  

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