ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較

 

電子商取引

インターネットなどのネットワーク上で契約や決済といった商取引をすること。EC(イー・コマース)ともいう。企業間での取引はもとより、近年はWeb上の店舗で商品を販売するオンラインショップや、個人と個人の間で売買をするオークションなども活発化している。電子商取引は、企業同士の取引「B to B」(Business to Business)、企業・消費者間の取引「B to C」(Business to Consumer)、消費者同士の取引「C to C」(Consumer to Consumer)の大きく3つに分類される。 「ASCII.jpデジタル用語辞典の解説」

ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較2s3-media2.fl.yelpcdn.com/bphoto/M-lkmxKeCN9f0eu75aPk5Q/o.jpg

ネット通販市場 BtoC-EC市場 推移

2008年 6.08兆円
2009年 6.69兆円
2010年 7.78兆円
2011年 8.45兆円
2012年 9.51兆円
2013年 11.16兆円
2014年 12.79兆円
2015年 13.77兆円(前年比7.6%増)

2020年 20兆円 ※EC専業事業者や研究機関の予測 出典:東洋経済

出典 経済産業省
http://www.meti.go.jp/press/2015/05/20150529001/20150529001-2.pdf
http://www.meti.go.jp/press/2015/05/20150529001/20150529001-3.pdf
http://www.meti.go.jp/press/2016/06/20160614001/20160614001.html

Sponsored Link

大手EC事業者 BtoC-EC市場

ネットショッピング・通販 業界シェア EC比較

2013年の大手EC事業者によるBtoC市場規模は約4兆円(全体では11兆円)

出典1 東洋経済

・楽天市場 約1.8兆円
・Amazon 約1.4兆円
・ヤフー!ショッピング 0.32兆円

出典2 「インターネット通販TOP100 調査報告書2014」 p.15

・楽天市場 1.73兆円
・Amazon.co.jp 1.1兆円程度
・ヤフー!ショッピング 0.31兆円

BtoC(企業対個人)-EC(電子商取引)市場を細かく見ていくと、楽天市場のEC流通総額は2013年で約1.8兆円、アマゾンジャパンは1.4兆円程度(推定)とみられる。そのほかヤフー!ショッピングの3227億円(2014年3月期)やDeNAショッピング、ZOZOTOWN、Oisixなども含めると、大手EC事業者による市場規模は、現在約4兆円規模と推計される。

企業対個人-EC市場は、現在約11兆円(2013年)の市場規模が2020年には約20兆円に倍増する見込み。

今後も成長が続くEC市場。最近は地方活性化策の一環として、地域の産業を日本全国や世界に売り込む手段として、ECが注目されている。昨年10月に「eコマース革命」を打ち出したヤフーでは、「日本の将来的なEC化率は20%がターゲットライン」(小澤隆生・執行役員ショッピングカンパニー長)と、現状の6倍増の市場成長を見込んでいる。小売りサービスが現在、全体で約300兆円なので、将来は60兆円市場になるという試算だ。つまり、現在の11兆円を差し引くと残り約50兆円が今後市場に創出される。これを、現状のリアル市場分野に置き換えると、農業、漁業、卸・小売り、製造業などの約50万事業者が新たにEC市場へ進出することになる。

出典 東洋経済 2014年09月26日
http://toyokeizai.net/articles/-/48945

Amazon アマゾンの日本・海外事業の売上高

amazon

アマゾン 日本

2010年 50.25億ドル
2011年 65.76億ドル
2012年 78億ドル
2013年 76.39億ドル(7400億円) ※平均為替レート97円換算
2014年 79.12億ドル(8300億円) ※平均為替レート105円換算
2015年 82.64億ドル(9917億円) ※平均為替レート120円換算

2014年 第三者の販売を合わせた流通総額 1兆3000億円(第三者:約5200億円、直販:約7800億円)

アマゾンに詳しい業界関係者によると、2014年は第三者による販売が大きく伸びたといい、全体の流通額のうち約4割が第三者による販売だという。手数料収入は第三者の販売額の約10%と見られることから、第三者による流通額は約5200億円、直販による流通額は約7800億円になるとみられる。

アマゾン 海外

2014年の売上高

アマゾン全体 889億8800万ドル

北米 554億6900万ドル
ドイツ 119億1900万ドル
イギリス 83億4100万ドル
日本 79億1200万ドル

出典 https://netshop.impress.co.jp/node/1169

インターネット通販、スーパー、コンビニ、百貨店 市場規模比較

2013年度(2013年4月~2014年3月)

・ネット通販市場 15.9兆円【BtoC+CtoC】国内消費全体の5.6%
・スーパーの売上高 12.7兆円
・コンビニエンスストア 9.38兆円
・百貨店市場 6.2兆円

インターネット通販はスマートフォン(スマホ)の普及を追い風に、流通業界地図を塗り替える勢いで成長を続けているが、2013年度の市場規模は、スーパーマーケットやコンビニ、百貨店を大きく上回る見通しであることが判明した。 

IT分野の市場調査会社、MM総研の推定によると、13年度(13年4月~14年3月)のネット通販市場(個人ユーザーが関与するBtoC=企業対消費者取引、およびCtoC=消費者間で行われる取引の合計)は前年度比12%増の15.9兆円。国内消費全体の5.6%を占める。一般医薬品のネット販売の解禁などもあり、15年度には20.1兆円に拡大するとみている。

ネット通販が取り扱う商品は、家電や衣料、日用品からマンション、自動車まで広がり、スマホの普及で取引がより手軽になった。外出中に商品やサービスを検索し、購入するケースも増えている。こうしたスマホ利用は2.6兆円で、ネット通販全体の16.3%を占める。

一方、13年(暦年)の全国におけるスーパーの売上高は12兆7224億円(全店ベース)、コンビニエンスストアは同9兆3860億円、
全国百貨店は同6兆2171億円となり、2ケタ成長を続けるネット通販に大きく引き離された。

出典 Business Journal 2014.4.1
http://biz-journal.jp/2014/04/post_4509.html 

ネットショッピングアンケート

ネットショッピング時の、利用デジタル機器・利用サイト(2014年)

2014年
調査対象者 マクロミル モニタ会員(10代~50代 男女)
有効回答数 824件

ネットショッピング時の、利用デジタル機器

パソコン 78.2%
スマートフォン 19%
タブレット 2.8%

ネットショッピング時の、利用サイト

楽天市場 75.3%
Amazon.co.jp 72.1%
ヤフー!ショッピング 26.3%
ヤフオク! 14.6%
ZOZOタウン 8.4%
リアルでよく買う店のECサイト 5.6%

出典 生活者の買物行動におけるスマートフォン活用実態調査 pp.29-30
http://www.skylight.co.jp/files/PR_SKLT_20141105_Report.pdf

ネットショッピングは若い年代を中心にスマートフォンへの移行が進む(2015年)

・スマートフォンをインターネット購入時の最もよく利用する機器にあげた人は前年の5%から10%へ上昇
「18-24歳」では55%と過半数がスマートフォンを選択。

ネットショッピング スマホ 2015

GfK FutureBuy 2015 日本調査
調査期間  :2015年8月
調査方法   :インターネット調査
調査対象  :18-68歳の男女
サンプル数 :1,000名
調査国 :日本
http://www.gfk.com/fileadmin/user_upload/dyna_content/JP/20160218_GfK_FutureBuy_Japanresult.pdf

-経済  -,

Sponsored Link

  関連記事

日本とアメリカの借金 借金時計 債務残高(対GDP比)

借金時計(英語:Debt clock)は、1989年にアメリカ合衆国・ニューヨークのマンハッタンに設置された時計である。 国や地方にどのぐらいの借金(国債、地方債など)の残高があるのか、時間当たりで平 …

2045年問題 コンピューター・人工知能が人類を越えるとき

目次1 2045年問題とは2 レイ・カーツワイルの予測2.1 2029年2.2 2045年、技術的特異点3 ヒューゴ・デ・ガリスの予測4 人工知能とは4.1 チェス、将棋、囲碁4.2 ワトソン4.3 …

今後10~20年の間に消える仕事・残る仕事

目次1 マイケル・オズボーンの予測 今後10~20年で自動化される仕事1.1 主な「消える職業」「なくなる仕事」1.2 ビッグデータ1.3 ロボット1.4 なくならない仕事2 2020年「なくなる仕事 …

no image

Amazonの発送・配達が遅くなった理由・原因

Amazon.co.jp(アマゾン シーオー ジェーピー)は、Amazon.com(設立1994年)の日本法人アマゾンジャパン株式会社が運営している日本の通販サイト。設立は2000年11月1日。 by …

このサイトの投稿は、経済、仕事、お金に関するものが中心です。

問い合わせ